株式投資をするのであれば、株価が上がる理由や下がる理由を理解しなければいけません。これを理解していないと、ダメなタイミングで投資することになります。

株価というのは、会社の利益(決算の内容)と深く紐づいています。そのため株へ投資する場合、会社の決算内容を確認しなければいけません。

また経済ニュースや金利の状況によっても株価が大きく変動します。経済状況が良くても株価が暴落することはありますし、経済が最悪であっても株価が暴騰することもあります。この理由を学べば、最適な株式投資のタイミングがわかります。

個別株や投資信託・ETFへ投資するのであれば、なぜ株価が上がるのか、または下がるのか理由を理解しましょう。ここでは、なぜ株価が決算や経済状況、金利などによって変動するのか解説していきます。

株価が上がる理由は売上・利益が上昇するから

同じ経済の中で活動している場合であっても、株価が大幅に上がる会社があれば、好景気であっても株価がそこまで変わらない会社もあります。この違いはなぜ生まれるのでしょうか。

そもそも、どのような場合に会社の株価が上昇するのでしょうか。この理由としては、売上・利益が上昇するからです。両方が伸びている必要があり、特に重要なのが利益です。利益が毎年伸びれば、それに伴って必ず株価も上昇します。

例えば以下は、アメリカで活動しているとある会社の決算内容です。

このように毎年の増収増益を重ねており、この会社の株価は5年で20倍以上になっています。なぜ株価がそれだけ増えたのかというと、毎年大幅な成長をしたからです。

個別株へ投資する場合、その会社が毎年の売上と利益の両方を拡大させていることは重要です。もし売上が減っている年がある場合、その会社は投資価値がありません。たとえ経済状況が悪くても、売上や利益を増やせる会社のみ「投資価値がある」と判断できます。

毎年の増収増益や自社株買いを続けている会社の株は伸びる

なお上場したばかりの若い会社であれば、毎年の増収増益は必須条件です。これができていない場合、そもそも会社のビジネスモデルや経営者の手腕に欠陥があるといえます。なお若い会社だと赤字のケースは多いですが、その場合は毎年の売上が大幅上昇しているかどうかに着目しましょう。

また経営年数の長い会社の場合、毎年の増収増益に加えて、自社株買いも重要になります。会社が出した利益を利用して、会社が自分の会社の株を買い取るのが自社株買いです。

自社株買いをすれば、市場に出回っている株の数が少なくなります。株の数が少ないと希少性が生まれ、少ない株を巡って多くの人が投資をすることになります。こうして株価上昇の圧力が生まれ、株価が上昇しやすくなります。

例えば巨大テック企業の場合、巨額な利益を利用して、毎年超高額な自社株買いをしていることが広く知られています。

アメリカの巨大テック企業というのは、毎年の売上成長率は20~30%です。この数値であっても非常に優れていますが、株価が2~3年で倍以上になるのは普通です。なぜ株価がこれだけ上昇しやすいのかというと、毎年何兆円もの超高額な自社株買いをしているからです。

投資家にとって、増配(配当金の増額)よりもはるかに重要なのが自社株買いです。毎年の増収増益に加えて自社株買いが続けば、会社の株価は自動的に何倍にも増えていきます。

決算内容や企業提携のニュースで株価が上がったり下がったりする

なお企業は3か月に1回のペースで決算をします。毎年の売上と利益の増加が重要であることを理解すれば、四半期決算の内容が株価に大きな影響を与えることは容易に理解できると思います。

決算の内容が良ければ株価は上昇します。一方で決算内容が悪ければ、株は大幅に売られて暴落します。例えば以下はメタ(旧フェイスブック)の株価推移です。

決算の内容が非常に悪かったため、決算後に株が大量に売られ、株価は半分以下になりました。当時、世界トップ5に入る会社であったものの、決算の内容が悪かったため、容赦なく売られたというわけです。

また、特に上場したばかりの若い会社の場合、大企業との提携ニュースによって株価が爆上げすることもあります。大企業と提携すれば、当然ながら大幅に売り上げが上昇すると誰でも予想できます。そのため株価が上昇するというわけです。

当然ながら、決算内容や提携ニュースを発表される前に予想することはできません。ただそれまでに優れた決算を何度も出していたり、さまざまな優良企業と提携していたりする会社の場合、今後もそうした良いニュースが出る可能性は高いです。

企業業績よりも重要な金利と経済状況

それでは企業の業績を確認すればいいかというとそういうわけではありません。より重要なのが経済状況です。具体的には、金利が重要になります。特に、投資信託・ETFへ投資している人だと何百もの会社へ投資することになるので個別企業の業績はそこまで重要ではないものの、金利に関する経済状況は株価上昇で非常に大切です。

なぜ金利が重要かというと、どれだけ企業業績が良かったとしても、金利上昇によって大多数の会社の株価が下落するからです。株価というのは以下の要因によって決定されると考えましょう。

  • 金利:7割
  • 企業業績:3割

つまり会社の決算内容よりも、金利のほうが重要というわけです。FRB(アメリカの中央銀行)が政策金利を決定するため、こうした政策金利や長期金利(アメリカ10年債利回り)によって株価が影響を受けるというわけです。

金利が上がると、住宅ローンの利払いが多くなるために不動産会社は利益を作りにくくなります。また銀行から融資を受けている会社の場合、毎月の利払い額が多くなります。その結果、景気が冷やされて株の地合いが悪くなり、増収増益を重ねている会社であっても株価が下がるというわけです。

ちなみに、金利上昇よりも企業業績の上昇が強い場合、株価は上がります。これを業績相場といいます。

不景気であればすべての会社で株価が大暴落する

なお経済全体の状況が不景気局面の場合、当然ながらほぼすべての会社で株価が大暴落します。どれだけ業績が良く、不況の中で成績を伸ばしており、自社株買いをしている会社であったとしても株価が暴落するのです。

企業業績よりも金利や経済状況が重要といわれるのは、不況時の株価暴落を思い浮かべれば容易に想像できます。

また金利を確認すれば、いつ不況が来るのか予想することもできます。以下のように、不況が来る前では必ずFRBが何度も政策金利の利上げをしています。

つまり、利上げ後に不況がくるというわけです。経済にはサイクルがあり、好景気と不景気を繰り返しています。いずれにしても、金利が高く経済全体でお金を作りにくくなっている場合、企業業績に関係なく株価は下がります。

景気減速・成長率減であっても株価は下がる

ちなみに、景気減速や会社の成長率減であっても株価は大幅に下がります。毎年の増収増益を重ねていればいいわけではなく、成長率を維持している必要があります。景気減速になると、それによって会社の成長率も減少します。これが株安につながるというわけです。

なぜ成長率減で株価が下落するかというと、株式というのは何年も先を織り込んでいく性質があるからです。例えば成長率100%の会社の株というのは、毎年成長率100%で売り上げが伸びていくことを前提として高いプレミアム(高い株価)がついています。

そのため同じ成長率で加速していくのであれば問題なく株価が上昇していくものの、会社の成長率が減るとプレミアムがはがれ、株価が大暴落するのです。例えば成長率100%が続く場合、3年後の売上は8倍です。一方で成長率30%の場合、3年後の売上は約2.2倍です。こうした違いが生まれるため、成長率の減少は大きな問題になるのです。

例えば以下は、テレビ会議システムを提供しているZOOMの株価です。

2020年2月にコロナウイルスによるパンデミックが起こり、多くの人が在宅勤務になった結果、ZOOMの売上は前年比売上が300~400%になりました。こうして株価が爆上げしたというわけです。

ただその2年後の2022年では、売上成長率は前年比20~30%ほどでした。前年比20~30%の増加であっても非常に優れている決算内容です。ただ「2020年の前年比300~400%増」に比べると圧倒的な減速であり、これによってこの会社のプレミアムは剥がれ落ちました。

その結果、株価は2020年以前(コロナ前)の株価に戻りました。典型的な例を紹介しましたが、成長減というのはこうした結果をもたらします。

景気減速や売上減速が起こると株価が下がりやすくなります。会社の売上・利益が伸びていればいいわけではなく、成長率が減っているかどうかも株価にとって重要な要素になるのです。

景気のサイクルを学べば、なぜ不況のど真ん中で株価が上がるのかわかる

なお企業業績よりも経済状況のほうが重要だと解説しましたが、これには景気サイクルが関係してくるからなのです。経済状況というのは、必ず以下のサイクルで回ることを理解しましょう。

  • 金融相場:不況後の株価爆上げ時期
  • 業績相場:好景気の株価爆上げ時期
  • 逆金融相場:好景気だが株安の時期
  • 逆業績相場:不況で株安の時期

わかりやすい例としては、2020年に起こったコロナショックがあげられます。当時、すべての国で外出が禁止され、街はゴーストタウンとなりました。それにも関わらず株価が暴騰し、最高値を更新し続けました。

多くの人は「これだけ大不況にも関わらず、株価が上昇するのはおかしい」と考えました。ただ、これは株式投資に無知なために起こる発想です。

前述の通り、金利が株価にとって非常に大きな影響を与えます。コロナショック後、FRBによる政策金利はゼロでした。また大規模な金融緩和により、FRBだけでなく全世界で大量のお金がばらまかれました。こうした状況を金融相場と呼び、企業業績は悪いにも関わらず、株価は高騰します。

金融相場では「悪いニュースは良いニュース」となります。「失業率が高い」「企業業績が悪い」などのニュースが出ると、FRBはより金融緩和をしなければいけません。こうした金融緩和は株にとって大きなプラス材料であり、結果として企業業績が悪いにも関わらず株価が暴騰するのです。

一方で反対のケースも起こります。不況への転換点というのは、必ず「景気が絶好調であり、失業率も低いとき」です。このときは金利が高く、企業業績は絶好調です。そうした中、株価は最高値を付けて暴落を始めるというわけです。

つまりFRBの利上げが何度もあった後、経済が好調で多くの人が株式投資に熱狂しているときが株を売る最高のタイミングです。企業業績よりも、金利や経済状況を優先するほうが株で勝てるというわけです。

株価が変動する要素を理解し、株で資産を増やす

株価が上がる理由や下がる理由は複数あります。ただ重要なポイントは決まっており、「企業業績」「金利・経済状況」が重要になります。

企業業績というのは、要は決算内容です。それぞれの会社について、増収増益を重ねていて決算内容が良ければ株価は必然的に上昇します。これに加えて自社株買いをしている場合、さらに株価は上がりやすいです。成長率が減少しているとダメですが、そうでない場合は株価が高騰するというわけです。

ただ、より重要な要素が金利や経済状況です。どれだけ好景気であっても、金利が高く、不況前の場面では株価が大暴落します。またその後に不況入りし、さらに株価が下がるというわけです。ただ不況のど真ん中で株価は底を打ち、金融相場として今度は株価が高騰し始めます。

株の性質を理解すれば、どのように株価が変動するのか理解でき、最適な投資タイミングを把握できるようになります。株価が上がる理由や下がる理由を理解して、株式投資によって資産運用をしましょう。

海外のオフショア投資で優良な日本人代理店を紹介

オフショア投資であれば、「20年で2倍以上の元本確保投資」や「年利10%以上の投資」、「30年で資産が18倍以上に増えるヘッジファンド投資」などが可能です。ただ、このときはIFA(代理店)を経由しなければオフショア金融機関と契約できません。

しかし、実際のところ紹介者・代理店によって投資成績が大きく異なります。さらにいうと、紹介者がダメな場合、詐欺まがいの投資方法を提示されたり、途中で連絡が取れなくなったりします。これでは資産運用どころではありません。

そこで、当サイトでは「オフショア投資の相談に乗り、最適な投資プラン」を提案します。年利10%以上での資産運用や元本確保での低リスク投資、オフショア生命保険を用いた確実な資産増、ヘッジファンド利用などさまざまな投資が可能です。

相談依頼は全国対応(全世界対応)にて24時間365日、受け付けています。海外積立投資で最重要なのが「どの紹介者から加入するのか」であり、これによって年利はまったく異なります。そこで、オフショア投資信託やオフショア保険(生命保険)、ヘッジファンド投資を含めて、ヒアリング後にあなたにとって最も優れる投資法を紹介します。

オフショア投資の応募ページへ

Youtubeでの投資情報

Twitterでのビジネス情報

FRBパウエル議長は公式にハードランディング(大幅な景気後退)を容認している。そうしないとインフレを退治できないため。

そういうときに株価や仮想通貨の大幅上昇を期待して投資とか無理じゃないか。

戦う場所は重要で、私は地元岡山ではまったくモテなかった。私より公務員の方が人気という謎。起業家は怪しい人と思われる。

ただ東京に住んでからは急にモテるようになった。鋭い感度の人は女性であっても都市部に住む。場所って重要。

先ほど、「ほぼ確実に年利7%以上で増えるオフショア保険」を断られた。

ただ、その人は「100%の確率で損をする日本の貯蓄型医療保険」に加入している。

人間の行動って不思議🤔多くの人が資産運用で失敗するわけだ。

利下げのあとは必ず不況が来る。ITバブル崩壊やリーマンショック、コロナショックなど。

そのときは今よりも本格的な株価減だなぁ。

セントルイス連銀総裁、利上げ前倒しなら23年には利下げ可能にも https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-05-20/RC71UET0AFB401 via @business

Load More...